科学における「キャンセルカルチャー」論争

最近、英語圏において物理化学系の学術誌に発表されたあるエッセイを起点として、こんな専門誌を舞台に意外な、と思うほどの盛り上がりを見せた論争が起きた。それは、「キャンセルカルチャー」を巡るものなのだが、日本語圏ではこの論争についてほとんど紹介されていないようなので、今回の記事で簡単に紹介してみたい。

アンナ・クリロフ (Anna I. Krylov) が2021 年にアメリカ化学会が発行する物理化学の学術誌 The Journal of Physical Chemistry Letters に発表したエッセイ「科学を政治化することの危険 The Peril of Politicizing Science」*1は、左派的なイデオロギーが今日の科学界において検閲として働いていると指摘し、大きな評判を呼んだ。これに対して、同年フィリップ・ボール(Philip Ball)は、同誌において「科学はそもそも政治的であり、我々はそのことに向き合わなくてはならない Science Is Political, and We Must Deal with It」*2というエッセイで反論を行なった。さらに今年になって、ジョン・ハーバート(John M. Herbert)ら10人の科学者が「言葉が重要である:表現の自由、包摂性、学術での卓越をめぐる議論について Words Matter: On the Debate over Free Speech, Inclusivity, and Academic Excellence」*3というタイトルでボールに近い立場のエッセイを同誌に発表した。

アンナ・クリロフ(南カリフォルニア大学)やジョン・ハーバート（オハイオ州立大学）らは、理論化学分野の高名な研究者。しかしながら、専門分野外での特別な知名度はないと思う。対して、ボールは、著名なサイエンスライターであり、日本でも『かたち』、『流れ』、『枝分かれ』の「自然が作り出す美しいパターン」三部作（ハヤカワ文庫）や今回の論争にも関係すると言えるテーマを扱った『ヒトラーと物理学者たち』（岩波書店）などの翻訳書が刊行されている。

今回の論争は、クリロフの最初のエッセイが、非常に論争換気的でありかつ話題になったことにより、ボールが反論を寄せ、さらにハーバートらが続いたというものだ。実は、クリロフ vs ボールの直接の議論の応酬にはなっていないので、その意味では”論争”というよりもある話題を巡って同じ雑誌で起きた”リレー討論”のような形になっている。（また、この「論争」に関わる言論は、J. Phys. Chem. Lett. 誌上で行われたものだけではなく、別雑誌に発表された"外延"もあるのだが、そこでも発端のクリロフと意見を異にするもの同士の直接の討論はないようなので、今回はこの三報に集中して紹介したいと思う。）

詳細な紹介に先立って、クリロフとボール・ハーバートらの立場を一言で説明すると、クリロフが概ね"キャンセルカルチャー cancel culture"とか"政治抜きの科学 apolical science"という言葉を引用符抜きのむき出しの言葉で使うのに対して、ボール・ハーバートらは、これらの言葉を使うときには、しばしば"引用符"（↓）

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をつけているといえば、分かりやすいのではないか。要するに、ボールやハーバートらは、クリロフが使うような非難する意味でのキャンセルカルチャーという言葉の使い方の有効性を認めていないし（ハーバート）、政治と無関係な科学などそもそも不可能である（ボール）と考えているのだ。

それでは、まずクリロフのエッセイ The Peril of Politicizing Science の内容から紹介しよう。クリロフは、現在科学が直面している危機について次のように語る。

クリロフによれば、20 世紀までの歴史が教えてくれることは、イデオロギーによって科学が侵食されることの害であると、古くはジョルダーノ・ブルーノの火刑からチューリングへの政治的弾圧、ソ連のルイセンコ事件やナチスドイツの「ユダヤ的科学」への攻撃などを例に引きつつそう説く。（クリロフは、ソ連時代のウクライナ・ドネツクの出身であり、若い頃に全体主義国家を身をもって経験している。その後イスラエルで学位を取得し、カリフォルニア大学バークレー校・南カリフォルニア大学とキャリアを進めてきた経歴を持つ）

そして20世紀の全体主義国家イデオロギーの圧政が終わった現在では、このような検閲を行うのは、左派的なイデオロギーだと指摘する。それは例えば、科学的な現象につけられた名前を政治的に正しいものに変更させたり（「正規分布 "normal" distribution」）、道徳的に問題のある過去の人物の名前のついた大学の建築物の名称を変更したり、差別的な言動・行動が指摘された科学者にちなんだ専門用語を改名させたりすることに現れているという。

クリロフは、このような検閲は、マートン原理(Marton's principle)に反しており、科学者コミュニティに取り返しのつかない損害をもたらすと警告する。

クリロフがマートン原理と読んで参照しているのは、いわゆる CUDOS 、つまりアメリカの社会学者ロバート・K・マートンが、科学者集団が内包するエートスとして、共有性（Communism、科学的知識は公共善である）、普遍性（Universalism、科学的な結果の精査には科学者本人の人種や性別などが影響してはいけない）、利害の超越（Disinterstedness、科学者は個人的な利益のために研究を行うのではなく真理の追求のために行う）, 系統的懐疑主義（Organized Skepticism、結果が受け入れられる前に検証されなくてはならない）の 4つの要素を挙げたものだ。（この訳語は、伊勢田哲治『科学と疑似科学の哲学』（名古屋大学出版会）からもってきた。）

このクリロフのエッセイは、大きな反響を呼び、8 万以上の閲覧数を集めて、何とこれは、J. Phys. Chem. Lett. 誌に載った記事としては歴代最高のものだそうだ。この記事の反響は New York Times などの一般紙に記事が載るほどまでにも及んだ。これらの波及効果が認められてか、クリロフは、南カリフォルニア大から「公衆に対する学術のコミュニケータ」としての役割を果たしたとして表彰されている。また、言論人の反響の一例としては、スティーブン・ピンカーの以下の tweet を挙げたい。

Powerful essay on The Peril of Politicizing Science by quantum chemist Anna Krylov. Among other things she exposes the primitive word magic of language-cancellers: that words have dreadful powers, independent of usage, convention, & context. https://t.co/9FsjoQ5QsS
— Steven Pinker (@sapinker) 2021年8月21日

ピンカーは、自身が公開書簡によって非難されるということがあったので（おそらくピンカーの件はいわゆるキャンセルカルチャーの代表例のひとつだろう）このような記事に反応を出すことは予想できるものだ。

クリロフのエッセイから時を置かず、これらの主張に対して、ボールは同誌に発表したエッセイScience Is Political, and We Must Deal with Itで次のように反論した。

曰く、政治抜きの科学とは科学者にとっては耳に心地の良い響きを持つ言葉だが、実際には不可能なものだ。歴史の教訓とは、むしろその不可能性であろう。少なくともベーコンの『新機関』の「知は力なり」という認識以降、知識の獲得手段である科学が権力と無関係であることはなかった。これは科学者の社会性（何を研究すべきという社会的要求）についてだけいうのではない。科学的知識そのものにも社会的構築性は及ぶ。歴史に学んだ科学に対する態度とは、科学と政治を切り離そうとすることではなくいかに適切な関係を結ぶか模索する態度のことである。

ボールのエッセイの発表に対して、クリロフは直接的な反応はしなかったようだが、J. Phys. Chem. Lett. 誌のエッセイと同趣旨のエッセイを複数発表しており、自分の指摘には答えず同じような発言を続けていると、クリロフに対してボールは困惑（不満？）を表明している。

I am getting so tired of this, endlessly repeated in various permutations. A few examples of why.

Krylov and co. keep threatening that "Newton's laws" are about to be cancelled, but point to no scientists calling for that... (1/n)https://t.co/PY1FVLYtAH
— Philip Ball (@philipcball) 2022年3月15日

その新しい共著エッセイの一つ（「科学者はキャンセルカルチャーに抵抗せよ Scentsts mst resst the cancel culture*4」）では、クリロフらの主張は基本的には変わらないようだが、例示として 2020 年のトーマス・フドリツキー(Tomas Hudlicky)（2022 年に逝去）がドイツの化学の学術誌 Angewande chemm に発表したエッセイが広範な批判を（主に twitter などを通じて）受けたことで編集部から取り下げられた件に言及していることがやや踏み込んだ点かと思う。フドリツキーは、高名な有機化学者で「『有機合成の現在地』から30年。現在の問題を踏まえて　’Organic Synthesis – Where now?’ is thirty years old. A reflection on the currents state of affairs」というエッセイを発表した。ここでは、大学の多様性を目指す方針が批判され、主として中国の科学者によって詐欺的な論文が大量生産されていると憂い、学部生がハードワークをしなくなったと憤激しているそうだ。（フドリツキーの事件とクリロフのエッセイについては、日本語でも web 記事が出ている*5）

こういうわけで、ボールの指摘にも関わらず、クリロフとボールの間で直接意見を戦わすような場面は発生せず、一般へのインパクトという点でもクリロフのエッセイの方がボールより大きかったという印象だった。

ボールは、その後、別の雑誌にもほぼ同趣旨ほぼ同タイトルのエッセイを寄稿し*6、そちらではより率直な口調でクリロフの批判を行っている。そのエッセイでは、クリロフが大文字の Social Justice （「社会正義」）をあげつらう文脈で邦訳が最近刊行された Pluckrose & Lindsay "Cynical Theories (2020)"（『「社会正義」はいつも正しい』）を参照したことについて、こんな「右翼の扇動者の共著」を citation したこと自体がクリロフの政治性をあらわにしているとも語っている。

その状況の中で、最初のエッセイから約一年後にハーバートら 10 人の北米の有名大学の科学者たちが共著者となってWords Matter: On the Debate over Free Speech, Inclusivity, and Academic Excellenceが発表された。ここでは、いわゆるキャンセルカルチャーとして提起された事象についてケースごとに検討が行われている。

まず、フドリツキーのエッセイ撤回については、この事例は「cancel culture」ではなく「consequence culture」（自分の書いたものの結果に責任を負うべきであるという文化、くらいの意味）であると指摘する。科学雑誌の編集部や科学コミュニティには何が学術誌に載るにふさわしい意見かを判断する権利があるのであって、エッセイの撤回は、「表現の自由」を侵したわけではなく、フドリツキーの被った非難や不名誉は自らの言論の結果を引き受けたに過ぎないのであって決して「キャンセル」されたわけではないということだ。

この「consequence culture」という言葉は、いわゆる「キャンセルカルチャー」批判に対抗する形で、言われるようになったもののようで、英語版の wikipedia にも小項目が立っている。ところで、「consequence culture」は、なんと訳すべきだろう？　結果文化？　帰結文化？　結果責任文化？ここでは、「結果を引き受けるカルチャー」くらいにしておきたい。

それから大学の建物の名称変更についても、透明なプロセスを経て、かつては偉人とみなされていたレイシストの名前を大学の精神を象徴するものとしては認めないという決定が出ることは、キャンセルではなくrecalibrating（調整）とでもいうべきであるとしている。

対して、同様の事例で、科学的な現象の名前に問題発言のある個人の名前が使われているケース（化学兵器の開発に関わったハーバー、ナチ時代に「ユダヤ的科学」の排除を進めたスターク、さらに、人種主義・優生主義的発言で知られるショックレーやワトソンなど）についていえば、著者たちも科学史の書き換えになりかねないこのようなケースでの名称変更には賛成できないという。（例えば個人に賞を与えるなどの称揚する行為と歴史的な経緯のある命名を同列には考えていないということのようだ）ただし、クリロフが、学術誌が人種やジェンダーに関する記述にガイドラインを設けることは検閲にあたり、最終的には「正規分布 normal distribution」などの用語も使用できなくなるなどと指摘するのは、「滑り坂論法」的な詭弁であるとして退けている。

また、そもそもこういった批判が、 twitter などでの大衆による大規模な批判という形をとることについては、次のように述べている。大衆による批判を「キャンセル」と呼ぶことは、現在では揶揄的なニュアンスを帯びてしまっているが、そもそも社会的に周辺に置かれている人々が偏見や差別に対して”叫び声をあげる call-out”ことは社会の必要な構成要素であって、黒人の大衆文化やクイアのアクティビズム、Me too ムーブメントなど今までもずっとあった。SNS での言論に誤情報が含まれがちであることは間違いないが、そうかと言って学術誌に載るような言論には無制限な自由を要求する一方で、SNS 上でおこるのフドリツキーのエッセイへの非難を「自警団」とか「暴徒」とかのレッテルを張るとしたら、それは偽善だ。

ハーバートらのエッセイは、クリロフのエッセイの反響には及ばないものの、かなり注目を集め、ボールと合わせ技で有力な対抗言論になったように思う。

純然たる科学の学術誌でなかなか熱っぽい論争が科学者やサイエンスライターの間で起き、社会的な関心を集めたことは、ちょっと意外だったりした。

ところで、僕は、ハーバートらのエッセイで知った「結果を引き受けるカルチャー consequence culture」という用語によって、大塚英志が高橋源一郎『文学なんかこわくない』の文庫解説に寄せていた「責任と義務」という小文を思い出した。大塚は、80 年代という時代の波に乗って、成り行きで物書きになれてしまった自分は、高橋の言論に接すると表現するものとしての「責任と義務」を思い出させられておののく、と述べていた。物を書いて発表することによって否応なく発生する他人に影響を及ぼすことへの責任とそれでも書かなければいけないという義務を。これは、物書きだけではなく、研究成果として多くの人々に影響を及ぼす可能性がある何事かを発表している科学者にもまた、どうしてもついてまわるものではあろう。